サンマ不漁と食糧安保

ご長寿インタビューで「長生きの秘訣は（何でも）美味しく食べること」との回答をよく耳にします。

人の健康と食べ物のあいだには、大きな関係性があるのは、誰もが疑いようもない事実でしょう。

医学的には、栄養は不足しても過剰になっても体に負担がかかりますので、正確には「栄養バランスの良い食事を規則正しく食べること」ということになりますが、どうやらそれだけではなさそうです。

健康には食事も医療も本質的に同じだとする「医食同源」という言葉もありますが（故事成語でなく戦後日本で広まった言葉）、ラ・ロシュフコー公爵が“知的に食べることは芸術である”と言ったように、美味しく食卓を飾る「食事」は、人類が長い歴史で培ってきた「文化」でもあります。

バランスの良い食事といっても、ただ単に、栄養が足りている、というだけではなく、食べ物の“おいしさ”が“健康”と関わっているのだと、食文化の歴史を鑑みても、人類は昔からその関係に何となく気付いてきたのでしょうね。

20年近く前から、伏木亨さんの「コクと旨味の秘密」といった美味しいについての科学的解説本もでてきていますが、これらを読むと、「おいしい」には、味覚や歯ざわりや温度、見た目など脳で感じる「五感」や「風味」、子どもの頃に食べた母の味などといった「経験」、誰かと食べる食卓、器や盛り付け方など食環境などといった、本能や経験などによる複合的な要因がいくつもあることがわかってきたようです。

人は「おいしい」と感じると、頬っぺたが落ちて顔が笑顔になるだけではなく、生理学的には、ベンゾジアゼピン、ドーパミン、βエンドルフィンなど様々な脳内物質が分泌され、副交感神経が優位に働きます。

副交感神経が優位になると、心身ともにリラックスしたモードに導かれ、血圧が下降し、胃腸の働きが活発になり、脳の興奮が鎮まり、免疫機能が高まったり、様々な身体機能を向上させて、ひいては生活の質もより豊かに向上させることもわかってきました。

そうしたリラックスさせる効果は、災害直後などといった「過酷な環境下」であっても、人の生活バランスを保つのにたいへん役立ちます。

私どもセイエンタプライズも多少関わってきたことですが…、人類の宇宙計画では、1960年代にヒューマンエラーに起因する事故が多発したことを受けて、宇宙飛行士の作業能率をいかに過酷な環境（宇宙）でも維持させるかという点でも研究が重ねられ、実際にストレスを和らげる効果のある「食事」がかなりの部分で、こうしたヒューマンエラーの軽減等の作業能率にも深く関与していることもわかりました。

今では、宇宙食は、単に栄養や歯ざわりなどの五感の味だけでなく、事前に飛行士が食べたいものを指定して食べたり（その人の経験による美味しさ）、できるだけ男女複数人でフライトをしたり（楽しく食卓を囲むことによる美味しさ）といった要件も取り入れられるようになっています。

日本語でも英語でも慣用句「腹が減っては戦ができぬ（軍隊の進軍は腹次第）」というのがありますが、人間の活動には食事が大切だ、というのは言うまでもありません。


さて、食糧と言えば…

10月中旬、秋の食卓を彩るサンマ漁が盛期を迎えていますが、相次ぐ不漁で値上げ、といったニュースが巷間を賑わしました。

1990年頃は、年間30万～40万トン獲れていたサンマですが、その後、不漁が続き、毎年水揚げ量は過去最低を更新しています。

2022年は2年連続で2万トンを割り込み、30年前の20分の1まで落ち込んでいるのだといいます。

そしてここで問題なのは、日本では、サンマに限らず、ほぼ全魚種で減少が続く傾向があるということです。

昨年（2022年）のロシアのウクライナ侵攻を契機に、世界では、食糧安全保障リスクが真剣に議論されるようになりました。

今月もパレスチナ問題で、国際的な原油価格が一時5％を超える大幅な上昇を記録しましたが、こうした、温暖化（に伴う旱魃）や国際紛争といった食料調達の安全を脅かすリスクの増大に、日本政府（農水省）も今年8月ついに有識者会議を発足させ、新たな法整備を検討しているようです。

2023年5月公表の「農業白書」では、日本政府は「食料の多くを海外に依存しているわが国は、ウクライナ侵攻に伴う食料安全保障リスクの高まりにより、将来にわたって食料を安定的に供給していくためのターニングポイントを迎えている」と強調しました。

エネルギーや食糧生産の多くを海外からの輸入に依存する日本では、戦後、食糧自給率というキーワードが毎年のように話題になってきました。
この食糧問題には、肉といった大量の穀物飼料が必要となる牛・豚といった畜産の割合が多くを占めますが魚だって関係しています。

食糧自給率は、国内消費のために供給された食料がどれだけ国産で賄われたかを示す値で、諸外国をみると、カナダ266％、オーストラリア200％、アメリカ132％、フランス125％、ドイツ86％、イギリス65％、イタリア60%、スイス51％ となっている一方で、日本の食料自給率（カロリーベース）は先進国の中で最低の水準となる38％（2022年度）となっています。

日本の水産物の食糧自給率（2022年度）だけを調べても、食用の魚介類で56％、海藻類で67％しかありません。

ここ最近では、漁獲量の減少も日本の自給率を押し下げる要因の一つとなっているのだそうです。

国連FAOによると、日本近海の太平洋北西部海域は世界の漁獲量の2割超を水揚げする世界で最も漁獲量の多い海域であり、世界有数の漁場としています。

私は、漁獲量の減少も、温暖化による干ばつなどで農業生産が滞るのと同じで、地球温暖化に伴う海水温の上昇や海流の変化といったもので全世界で漁獲量減少の危機が起こっているものと、何となく考えていました。

でも実際は、どうやらそうではなく、世界全体では漁獲量はこの30年間で倍増しているのに関わらず、日本の海域だけが年々マイナスに悪化していっているといいます。
日本では1984年から2020年にかけて1,282万トンから423万トンへと3分の１に漁獲量が減少しているのだそうです。

東洋経済の記事（片野歩：「魚が獲れない」は世界で日本だけという衝撃事実～世界で見ると漁獲（生産）量は2億トンに倍増,2022/09/13）では、

昨今、日本だけが魚が獲れないのは「獲りすぎが起きている」ということで、北欧、北米、オセアニアなどの海外の漁業先進国では、サスティナビリティ（資源の持続性を考慮した水産業への転換）が考慮され、天然魚の水揚を制限し養殖物を増やすように科学的な根拠に基づく水産資源の管理（数量管理）が行われているとあります。

記事では「日本で漁獲量が減少している」と報道はされても、「世界全体では増加している」という報道は聞かず、世界全体の水揚量は増え続けているのに、日本だけが多くの魚で減り続けている「異常な事実」が日本でほとんど知られていないことを問題視しています。

危機感を覚えた日本政府も2020年、ようやく水産資源を回復させるための数量管理を導入させ、魚を増やす上で前提となる水産資源調査の強化の政策を打ち出しました。新漁業法（2020年）です。

しかし、欧米に遅れること久しいようです。日本では漁獲量の回復がなかなか進みません。日本は世界屈指の漁業大国なので、漁獲枠も大きすぎて資源管理のシステムがなかなか機能しないということもあるのかもしれません。

国際情勢が大きく変化する昨今、緊急時に備えた食糧確保の強化策はより重要度を増していきます。
今後、食糧安全保障リスクの議論では、農業政策だけでなく、水産資源管理の話も大きく取沙汰されるようになっていくのでしょうね。

◆執筆者
SEI SHOP(セイショップ)総合プロデューサー
平井敬也（ひらい ひろや）

防災士（日本防災士機構登録No.040075）、日本人間工学会会員。
1970(昭和45)年、東京都世田谷区生まれ。神奈川県横浜市在住。日本大学大学院で安全工学・人間工学を専攻。大学院修了後、大手ゲーム製造メーカーに入社、企画開発、ＰＬ（製造物責任法）担当や品質管理（ISO9000）に携わる。2001(平成13)年、災害用長期備蓄食〈サバイバル®フーズ〉の輸入卸元、株式会社セイエンタプライズ取締役に就任。阪神淡路大震災で家族が神戸で罹災、日常の防災意識や危機管理の啓蒙普及を企図した無料メールマガジン『週刊防災格言』を07年よりスタート。毎週月曜日に防災格言を発信し続け２万人の読者を得ている。
【書籍】天災人災格言集―災害はあなたにもやってくる! ¥1,650(税込)