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住んでいる地域に強固な防災設備があっても、それを超える自然の力が押し寄せれば自然災害は発生してしまいます。

一人一人が災害への備えという意識を持つ、危険を感じたら早めに避難するなど、自ら防災行動を起こせる「自助」の姿勢を整えておくことが重要です。

■「自助に役立つ防災気象情報」
気象庁は大雨や台風などに関する防災気象情報を随時発信して
います。
これらは市区町村ごとに発表され、警報を受けた市区町村はハザードマップなどに基づく危険区域の住民に対して、避難準備情報、避難勧告、避難指示の発令を検討します。

雨が降り出した場合は「土砂災害警戒情報」にも注意が必要です。

「土砂災害警戒判定メッシュ情報」では、市町村内のより詳しい危険度がリアルタイムで分かるようになっています。
こうしたツールを積極的に活用し、常に最新の情報を入手するように心がけましょう。

▼「土砂災害警戒判定メッシュ情報」
https://www.jma.go.jp/jp/doshamesh/

ハザードマップとは過去に発生した災害の被害状況をもとに、大規模な自然災害における被害発生状況を予測し、
地図に反映したものを指します。

＜防災気象情報の効果的な利活用（大雨の場合）＞
気象庁は警報や注意報に先立ち「大雨に関する気象情報」や「台風に関する気象情報」などを発表しています。
気象情報に注意し、早め早めの防災行動をとるようにしましょう。

▼防災気象情報の効果的な利活用（大雨の場合）

大雨や台風に対する備えは、予報が出てから準備するのでは時間に余裕がありません。
危険を感じてから焦ることの無いよう、日頃から災害（風水害など）に対する備えをしておきましょう。

■ハザードマップで危険箇所を把握
ハザードマップには、河川が氾濫した場合に浸水が予想される地域、土砂災害の発生する危険性のある地区（土砂災害警戒区域など）などが示されています。

＜危険な場所を避けて生活する＞
危険とされる地域をあらかじめ把握し、災害に巻き込まれる可能性が低い場所に住むことこそ最良の防災です。
比較的危険な地域に住んでいることを知っても、多くの人は「自分に限っては大丈夫」と考えてしまう傾向にあります。
しかし、実際に災害に巻き込まれてから悔やむのでは遅いのです。
事前に避けられる危険もある、ということを十分に理解しておいてください。

＜もしもの時の避難経路を考えておく＞
自身が比較的安全な場所に住んでいたとしても、移動する際に危険地帯へ踏み込んでしまっては意味がありません。
住居周辺だけではなく町一体の土地としての特徴を把握し、もしもの時はどのような経路で移動すべきか考えておく必要が
あります。

▼国土交通省砂防部ホームページ
https://www.mlit.go.jp/river/sabo/link_dosya_kiken.html

▼土砂災害から身を守るために知っていただきたいこと（国土交通省）
https://www.mlit.go.jp/river/sabo/h25_typhoon26/miomamoru.pdf

■非常持ち出し品の準備
いざ避難行動をとるとなった時に、非常持ち出し品の準備をしているか否かはとても重要になります。
既に非常持ち出し品を常に用意している、という方に注意してほしいのが定期的なメンテナンスです。
いくら長期間の使用が保障されたものでも、年月による劣化は避けられません。

いざ必要になった時に使い物にならない、ということのないようにしましょう。

自然災害はいつ、どんな条件で起こるか100%予測することは不可能です。
正しい情報を「知る」こと、その知識をもってして「備える」ことこそが、災害に巻き込まれるリスクを避ける有効な手段となります。

もし災害に直面してしまった場合も、普段から防災に取り組まれていた方は適切な判断ができることでしょう。