コロナ禍の複合災害対策。もしも明日、豪雨・洪水、大地震、火山噴火など自然災害が起こったら

台風や大雨、洪水、土砂災害、地震、津波、火山に大雪。日本は諸外国と比較しても自然災害が多い国として知られますが、これまでの防災では、単一の災害に対する備えが重視されてきました。しかし、2020年に入り猛威を振るう新型コロナウイルス感染症をきっかけに、「複合災害」という言葉に注目が集まっています。

「複合災害」とは何か。言葉の意味をご紹介しながら、私たちがどのような事態を想定して備えておけば良いのか、分かりやすく解説します。

2020年はじめころから世界中へ広がった新型コロナウイルス感染症。日本でも国を挙げてその収束へ向けた取り組みが行われています。
その最中、問題になっているのが、「新型コロナ感染のリスクがある中、台風や大雨、浸水被害に地震、火山噴火といった災害が起きてしまったらどうすべきか？」という問題です。

こうした想定に対して、政府や各自治体では、すでにコロナ禍で災害が発生した際のガイドラインや対策について公表しています。
例えば兵庫県加古川市では、「自然災害と新型コロナウイルス感染症との複合災害に備えて」として、新型コロナを踏まえた避難方法について、避難所での「3密」（密閉・密集・密接）を避けるため、在宅避難や安全な親戚や知人宅、ホテルなど避難所以外への分散避難を呼びかけるなどしています。

新型コロナと自然災害。この両方を踏まえた防災行動について、ニュース報道や過去の複合災害事例などを参考に見ていきましょう。

新型コロナウイルス感染症拡大と自然災害

新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）とは、新たに見つかった、人に感染する「コロナウイルス」です。これまでSARSやMERSなどがコロナウイルスとして知られています。
新型コロナウイルスの感染経路は、2020年7月末現在では主に次の2つがあると考えられています。

●飛沫感染
感染者の飛沫（くしゃみ、せき、つばなど）でウイルスが放出され、それを口や鼻から吸い込んでしまう。
●接触感染
感染者が、くしゃみ、せきを手で押さえ、手にウイルスが付着した状態でドアノブや電車のつり革などを触り、それを別の人が触れてしまう。

新型コロナウイルス感染症の拡大防止対策としては、石けんや流水による手洗い、アルコールによる手指の消毒、マスク着用による飛沫の吸い込みの防止や自分が感染している場合を想定しての飛沫散布の防止、水回りを清潔に保つことなどが重要だということが、政府をはじめ、専門機関・専門家から発信されています。

こうした新型コロナの特徴を踏まえ、もし災害が発生した際には、前項でも少し触れたように危険な場所から避難することを前提にしつつ「3密」を避けることがポイントです。

具体的には、次の3点に注意すべきだとされています。

• ●安全が確保できる場合は、「在宅避難」も検討すること
• ●自宅から近い避難所を確認し、必要に応じて身近な避難所へ避難すること
• ●親戚や知人宅、ホテル、車中泊など避難所以外に「分散避難」すること

令和2年7月豪雨（熊本・九州・中部地方）発生で浮き彫りになった課題

2020年（令和2年）7月、九州地方・中部地方を集中豪雨が襲いました。
熊本県人吉市では、一晩で観測史上最多となる340mmの大雨を記録。同県を流れる球磨川が氾濫し、広範囲で建物が浸水する被害が発生、約32,000人もの人々に避難指示が出されました。

新型コロナウイルスの感染が拡大する中で起こった大規模避難。
避難所では3密回避のために、2m間隔にスペースを確保し、避難世帯ごとに卓球フェンスによる仕切りが設けられました。避難所では一人一人に検温が実施され、マスクも全員に配布されました。

発熱やせきが止まらない不調を訴える避難者は、別の部屋を用意して対応することに。当初1,500人を想定していた避難所のキャパシティも、3密回避を踏まえ半分程度の収容にとどまりました。
猛暑の続く夏場、どう衛生環境を確保しつつ避難者を受け入れるのか。メディアも大きく取り上げた球磨川氾濫は、新型コロナ禍における災害対策を考えるきっかけとなったのです。

避難所・避難生活での過密対策、感染対策の現状

避難所で新型コロナの感染拡大を防止するために、自治体ではさまざまなガイドラインが発信されています。
内閣府、消防庁、厚生労働省が連名で各都道府県などへ通達（事務連絡）した「避難所における新型コロナウイルス感染症への更なる対応について」では、主に次のような対応の周知徹底を挙げています。

• ●せきエチケット、こまめな手洗いなど基本的な感染対策の徹底
• ●家庭用洗剤を使って、避難所の物品などの定期的な、および汚れたときの清掃をして衛生環境をできるだけ確保すること
• ●避難所内では、十分な換気に努めて、避難者が十分なスペースを確保できるようにすること
• ●発熱やせきなどの症状が出た人の専用スペースを確保すること
• ●症状が出た人は可能な限り個室にし、専用トイレを確保することが望ましい。また、一般避難者とはゾーンや導線を分けること

一方、各自治体では非常食や水などの避難生活に必要な物資備蓄は計画に進めていましたが、マスク、消毒液、スリッパといった感染対策の備蓄は不足しているところも多く、いざ避難所に着いたとしても、これらの物資が行き渡らない恐れも指摘されています。

このように新型コロナ禍では、まずはハザードマップなどで自分が住む地域の災害リスクを知ることと、どのような避難行動が最適であるのかを事前に把握しておくことが大切です。
そして、避難所で不足しがちとなる感染対策用品のマスク、消毒液、体温計、スリッパといった衛生用品は自宅にも備えておき、避難が必要になった場合にはすぐに持ち出せるようにしておきましょう。

先述したように、政府や自治体からは、コロナ禍に見舞われる中で自然災害が発生した場合を想定して、コロナ禍に伴う災害対応のガイドラインが発表されています。そのポイントを確認してみましょう。

新型コロナウイルス感染症を踏まえた災害対応のポイント【第1版】（内閣府）

WEBサイト「内閣府防災情報のページ」では、さまざまな災害に対する避難や対応に関する情報が公開されています。
●内閣府防災情報のページ
https://www.bousai.go.jp/

同サイトで公表されている「新型コロナウイルス感染症を踏まえた災害対応のポイント【第1版】」（2020年6月16日付け）では、避難者や避難所運営者に対して、留意すべきポイントが細かく示されています。
ガイドラインは、これまでに政府が発表した通知や事務連絡について次のような項目別に分かりやすく整理したものです。
※このガイドラインは、新たな通知や事務連絡に基づいて更新される前提で発表されています。

【新型コロナを踏まえた災害対応のポイントの主な項目】

• ●新型コロナウイルス感染症への対応について、平時・災害発生時それぞれの対応に関するQ&A
• ●避難所での過密防止対策のポイント
1. （1）可能な限りの避難所の開設
2. （2）ホテル・旅館などの活用
3. （3）国の研修所や宿泊施設などの貸出
4. （4）親戚や知人宅への避難
5. （5）自宅療養者の避難の検討
6. （6）避難所開設や運営訓練の実施
• ●避難所内での対策のポイント
1. （1）避難者の健康状態の確認
2. （2）基本的な感染対策の徹底
3. （3）十分な換気の実施、スペースの確保
4. 　●受付など避難所のレイアウト例
5. 　●健康な人の滞在スペースのレイアウト例
6. （4）発熱・せきなどの症状がある人の専用スペース確保
7. （5）濃厚接触者のための専用スペース確保、滞在スペースのレイアウト例
8. （6）自宅療養者が一般避難所に避難した場合の留意点
9. （7）避難者が新型コロナを発症した場合の対応
• ●避難所での新型コロナ対応にかかる経費への国の支援のポイント
• ●「新型コロナウイルス感染症対応地方創生臨時交付金」の活用（第1次補正予算：1兆円／第2次補正予算：2兆円）※2020年6月現在
• ●災害救助法の適用について
• ●交付金の活用も含めた必要な物資の備蓄について
• ●現地対策本部の運営、配置計画図のポイント
• ●被害認定調査、罹災証明書などへの対応ポイント
• ●ボランティア活動の調整や支援についてのポイント
• ●その他、災害時の宿泊施設利用に関する協定締結書ひな型など

ガイドラインは、避難所を開設する自治体職員や運営者向けにポイントをまとめたものですが、一般住民にも参考となる情報がまとめられています。

●内閣府防災情報のページ｜新型コロナウイルス感染症を踏まえた災害対応のポイント【第1版】（2020年6月16日付け）
https://www.bousai.go.jp/pdf/covid19_tsuuchi.pdf

動画で観る「新型コロナウイルス感染症対策に配慮した避難所運営のポイント」

新型コロナウイルス感染症の拡大防止対策は、避難所運営でとても重要なポイントです。内閣府の防災ページでは、避難所運営で必要なポイントをYouTube動画でも配信しています（2020年7月現在）。
ガイドライン資料を読む時間がないという場合は、それぞれ10分前後と短くまとめられているので、動画でご覧になってみてください。

●内閣府防災情報のページ｜新型コロナウイルス感染症対策に配慮した避難所運営のポイント
https://www.bousai.go.jp/coronam.html

ここまでは複合災害という観点から、新型コロナと災害発生時の避難所での対応ポイントについて見てきました。
ここからは改めて「複合災害」という言葉の意味、過去の複合災害の事例、政府や地方自治体の方針についてご紹介します。

「複合災害」の定義

「複合災害」とは文字通り、複数の災害が同時に、あるいは時期をおかずに発生することを言います。
自然災害が頻発する日本にとって複合災害に対する備えは、防災における最重要課題とも言われています。

例えば、国立研究開発法人・理化学研究所（理研）では、複合災害の被害予測ができるシミュレーションを開発。いくつかのパターンをもとに、対応シナリオを考えることが重要と訴えています。
また、埼玉県入間市の「地域防災計画」では、複合災害について言及。台風直撃による河川氾濫という市にとってリスクの高い複合災害に関する防災計画立案が重要だとし、災害予防や応急対策を発表しています。

複数の災害が同時期に発生する複合災害は、甚大な人的・物的被害をもたらし、社会生活や経済への影響も大きなものになります。
近年、日本で起きた複合災害の事例を見てみると、複合災害が社会に及ぼすインパクトの大きさが見てとれます。

【2011年：東日本大震災】地震×津波×放射能汚染～世界初の複合災害による甚大な被害

2011年（平成23年）3月11日、東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）が発生しました。
マグニチュード9.0という観測史上最大の地震で、世界的に見ても1900年以降4番目の巨大地震でした。
宮城県沖で発生した地震は広範囲で大きな揺れを観測。地震によって発生した津波は、岩手県、宮城県、福島県を中心に甚大な被害をもたらしました。
津波の影響は福島県の原子力発電所の事故とそれに伴う放射能汚染も引き起こし、避難者数増加にも影響を与えることとなったのです。

【被害概況】
●死者および行方不明者：2013年の警察庁の発表によると、国内死者数は15,883人、行方不明者数は2,676人。
●家屋被害：同発表では、全壊が約13万棟、半壊が約27万棟。
●避難者数：2011年3月14日時点では、特に被害の大きかった岩手県、宮城県、福島県を中心に約47万人に上った。これは、1995年（平成7年）に発生した阪神・淡路大震災の避難数（最大約32万人）と比較しても約1.5倍の数字である。

出典：内閣府「平成25年版 防災白書」より

【2016年：熊本地震】地震×豪雨・洪水～地震後の大雨が引き起こした土砂災害による被害

2016年（平成28年）4月14日、熊本地震が発生しました。
熊本県熊本地方でマグニチュード6.5の地震を観測、同県益城町では震度7を観測しました。2日後の4月16日には、マグニチュード7.3の地震が発生。益城町・西原村では再度震度7が観測されました。
同一地域で震度7の地震が2回も観測されたのは、1949年（昭和24年）に震度7の震度階級が追加されて初のこと。これ以外にも熊本県・大分県中部で地震が頻発し、震度6弱以上の地震が計7回も発生しました。

【被害概況】
●死傷者数：複数回にわたり発生した大きな地震で、熊本県、大分県では甚大な被害が発生。家屋倒壊や土砂災害により、死者228名、重軽傷者2,753名の被害に。
●家屋被害：全壊、半壊などの住居被害は合計約20万棟。ライフラインへの被害も大きく、最大約48万棟が停電をしたほか、交通インフラにも大きな影響が発生。
●避難者数：災害発生後は最大855か所の避難所が設けられ、避難者数は最大18万4,000人になった。

出典：内閣府「平成29年版 防災白書」より

【2018年：北海道胆振（いぶり）東部地震】地震×大規模停電～ライフライン寸断や産業被害が全道に影響

2018年（平成30年）9月6日、北海道胆振（いぶり）東部地震が発生しました。
北海道胆振地方東部でマグニチュード6.7の地震を観測。　厚真町（あつまちょう）で震度7、安平町（あびらちょう）とむかわ町で震度6強、札幌市東区で震度6弱を観測。そのほか、北海道から中部地方と広範囲にかけて、震度1～6弱の地震が観測されました。
震度7の地震は北海道で初のことでした。

【被害概況】
●地震により、厚真町などではガケ崩れ、土石流といった土砂災害が発生。道内だけで227件の土砂災害が発生。
●死傷者数：当時民家にいた被災者が土砂に巻き込まれるなどして、42名の死者、762名の重軽傷者を記録。
●家屋被害：震源地周辺や札幌市では、全壊が462棟、半壊1,570棟、一部破損が12,600棟。
●厚真町では苫東厚（とまとうあつま）真発電所の火災も発生し、北海道エリア全域に及ぶ大規模停電（ブラックアウト）が発生。最大約295万戸が停電し、電力供給に45時間を要した。

出典：内閣府「令和元年版 防災白書」より

【2020年：令和2年7月豪雨】集中豪雨×新型コロナウイルス感染症～避難と3密対策

2020年（令和2年）7月に発生した集中豪雨は記憶に新しい災害です。7月3日から9日にかけて、梅雨前線が同じ場所に停滞して、西日本から東日本にかけた広範囲で大雨が続きました。
大雨特別警報も、7月4日には熊本県、鹿児島県に、6日には福岡県、佐賀県、長崎県に、8日に岐阜県、長野県に発表され、該当県では記録的な豪雨が記録されました。

【被害概況】
●特に被害の大きかった熊本県では、球磨川の氾濫などで住居への浸水被害が発生。
●死傷者数：死者82名（うち熊本県が65名）、行方不明者4名、重軽傷者が28名。
●家屋被害：全壊283棟、半壊658棟、一部破損や浸水被害も合わせると合計18,380棟に被害が及んだ。
●避難者数：避難指示および避難勧告となった対象数は8,726世帯・20,684人。8月7日現在でも合計55か所設けられた避難所に1,491名が避難継続。
●新型コロナの感染拡大が心配される中での豪雨発生で、避難所ではアルコール消毒や「3密」を避けるスペース確保が実施される。政府もプッシュ型支援として、通常の日用品のほかにマスクや消毒剤などの感染防止用の備品も提供。

出典：内閣府「令和2年7月豪雨による被害状況等について」（2020年8月7日付け）

2011年に発生した東日本大震災は、従来の防災計画の想定を超える規模の複合災害が起こり得ることを改めて認識するきっかけとなりました。最悪の事態を想定したシナリオと防災対策の重要性は、多くの人が認識するところです。

その例として、海抜の低い地帯が多い東京都・江戸川区が示したハザードマップがあります。
江戸川区では、地震・洪水・高潮といった複合災害を想定して災害対策の見直しを実施しましたが、発表したハザードマップに「（水災害の発生時）ここにいてはダメです」と、江戸川区から退去して安全な区外へ避難を促す文章を載せて話題となりました。

複合災害による最悪のシナリオを想定して防災計画を立てた江戸川区。その対策ポイントはどのようなものなのか見てみましょう。

出典：東京都江戸川区｜江戸川区複合災害対策
https://www.city.edogawa.tokyo.jp/e007/bosaianzen/bosai/kojo/kekaku/hukugosaigai.html

“正しく恐れる”ための最悪の災害シナリオ～考えられる自然災害

リーフレットでは例えば2012年（平成24年）4月に東京都が出した被害想定結果を挙げ、もしも東京湾北部地震（マグニチュード7.3、最大震度7）が発生した場合、江戸川区での死者は600人発生するとしています。
また、過去に関東地方で発生した元禄地震をもとにした地震（マグニチュード8.3）が発生した場合には、江戸川区にも約2.1mの津波が到達し、河川敷を中心に大きな浸水被害が出るとしています。

さらに、こうした災害と合わせて、首都直下型地震やスーパー台風が首都圏を直撃するなど、複合災害が起こる最悪の事態のシナリオも取り上げています。

避難者渋滞、避難所不足が発生～生き延びるため・長期孤立への備えを

江戸川と荒川、東京湾と三方が水で囲まれた江戸川区は、陸地の7割が満潮位以下のゼロメートル地帯にあります。都市型水害への対策として、河川への排水や下水道ポンプが常に稼働している環境です。

もし複合災害が発生した場合、区民約68万人のうち江戸川区内の避難施設で収容人数は3分の1程度としています。
さらに、区内の広範囲が浸水被害に見舞われるため、ひとたび浸水・水没といった事態になった場合、長時間にわたって区内の施設・自宅で避難者が孤立してしまう恐れがあります。その間、ライフラインは停止し、必要物資の供給は不足するかもしれません。
一時的に災害から身を守れても、その後の避難生活で命の危険にさらされる恐れもあるわけです。
また、災害発生後に一斉に区民が避難を開始すると、大渋滞が発生して被害が拡大する危険性についても指摘しています。

このような複合災害を想定して江戸川区は、なるべく早い段階で江戸川区を脱出して、区外への広域避難するように呼びかけています。

自然災害、複合災害は、いつ発生するか分かりません。日頃からの備えが、いざという時の行動指針となり、備蓄品が自分や家族の命を救うことになります。

政府は、災害時に備えて、食料・飲料・生活必需品を普段から備蓄しておくよう推奨しています。中でも生き延びるための備蓄として重要なのは、3日分の飲料、非常食などです。大規模災害を考えると、これらの備蓄が1週間分あるのが望ましいともされています。
ここからは、災害へ備える備蓄用品のうち、SEI SHOPで取り扱っている商品をご紹介します。

25年長期保存備蓄食（非常食）「サバイバル(R)フーズ」

災害時にはスーパーやコンビニといった食料品店は、物流の停止によって品薄になるか、そもそもお店自体が倒壊してしまうこともあります。そのため、災害発生から数日間を過ごすための非常食は欠かせない備蓄用品です。
通常の非常食は、3年～5年保存できるのが一般的ですが、サバイバル(R)フーズはフリーズドライ技術や脱酸素剤の活用により、最長25年の長期保存ができます。

●25年備蓄できる非常食サバイバル(R)フーズを初めて買う方のための購入ガイド
https://www.seishop.jp/survivalfoods/about/ト

長期保存が可能な備蓄水（飲料水）

避難生活をする場合、食料と同じくらいに重要なのが水です。地震や大雨、浸水などの災害では、上下水道への被害が発生して断水となることも想定しておきましょう。
長期保存が可能な飲料水のペットボトルであれば、非常食の調理、飲料、手洗い、生活用水などに使用できます。

●災害と水：いつでも水があるための３つの方法
https://www.seishop.jp/survivalfoods/water/

避けられない生理現象に対処する「トイレ処理剤」

避難生活では、生活環境を清潔に保つことは健康被害の回避のために重要となります。特にトイレの排便・排尿は、水で流せないことで臭いやガスの温床となってしまい、精神的にもダメージを受けることになります。
そこで役立つのが、トイレ処理剤です。手間をかけることなく、簡単に快適な状態を保つことができます。

●トイレ処理剤（災害時に、いつものトイレを気持ち良く使用するには）
https://www.seishop.jp/equipments/toilet/

居住地域に合わせて備えておきたい防災用品・グッズ

非常食や水といった必需品以外に、災害時でも快適な環境をつくるための防災用品があります。必要に応じて、あらかじめ備えておくのがおすすめです。

●災害用スリーピングバッグ
コンパクトで収納性が高く、保温性にも優れた寝袋です。
https://www.seishop.jp/equipments/bedding/

●災害用消臭アンダーウェア「デオエスト」
避難生活では、自宅のお風呂や公衆浴場が使えない状態になるのがほとんどです。このアンダーウェアは特殊な生地成分により、非常に高い消臭効果を発揮します。
https://www.seishop.jp/equipments/fashion/deoest/

●水害用ライフジャケット「浮くっしょん」
平時にはイスのクッションとして使え、水害発生時にはすぐさまライフジャケットとして活用できます。
https://www.seishop.jp/shopdetail/000000000632/

災害対策というと、地震や台風、津波といった単一の災害を想定しがちです。しかし日本では、こうした災害が同時多発的に起こる恐れが十分にあります。さらに新型コロナ禍で大雨や地震災害が発生した場合の、感染症対策の重要性も浮き彫りとなりました。

この機会に、居住地域のハザードマップ、地元自治体の防災計画を確認するとともに、複合災害にも備えた非常食や備蓄品の用意をして、“正しく自然災害を恐れる”準備をしておきましょう。