企業や組織のお客様に対し、無償で、備蓄品購入のコーディネートを致します。
危機管理/BCPのプロが、お客様の環境や優先度に応じた備蓄品をアドバイスします。

私たちは、お客様から、どのようなモノをどのくらいの量、蓄えればいいのですか？という質問を数多くお受けします。 実は、このような備蓄品装備を論理的に実行している企業はほとんどなく、担当者あるいは担当の役職者が、個人のさじ加減で決めていたのが実態でした。 確かに、どの程度の強度の地震がどの程度の被害を起こすのか、または鳥インフルエンザの影響度は？ということが分からない以上、 量的あるいは種類なども含めて過不足が起こり得ることは容易に想像されます。
また備蓄品は、安全、安心をある意味お金で買うことになるため、予算の許す範囲内で必要最低限なモノを備えておきたいというのが中堅企業の本音だと思います。
基本的な考え方として、必要と考えられるものを列挙し、優先度の高いものから順次購入する方法をご提案しています。

企業において、通常優先度の高い備蓄品のカテゴリは、従業員サバイバル用 ⇒ 対策本部サバイバル用となります。
例えば、震災に対応した備蓄品選定の場合、オフィスが立地しているエリアでは津波の心配がなく、 ビルも耐震・免震構造によってM7クラスでも大きな建物被害が無いと仮定すると、それぞれ優先度が高い順に、

A.　従業員サバイバル用

1. （1）保存食料品と飲料水
2. （2）帰宅困難者用の寝具（寝袋、毛布、マットなど）
3. （3）ヘルメット（従業員全員）
4. （4）トイレ処理剤（水が使えないため、無臭固形化後廃棄出来るもの）
5. （5）緊急医薬品
6. （6）拡声器、ライトなどの何らかの情報通知手段となるもの
7. （7）マスク（粉じんなどの吸い込み防止）

※帰宅困難者の定義は、自宅からオフィスまで、10km以上の人

B.　対策本部用

1. （1）保存食料品と飲料水
2. （2）対策本部メンバー用寝具
3. （3）トイレ処理剤
4. （4）蓄電装置（太陽光発電パネルを含む）
5. （5）使い捨て下着や入浴の代替になるもの（水無しボディシャンプーなど）
6. （6）その他対策本部で利用するホワイトボード、模造紙、文房具、ワンセグテレビ、什器、PC、通信機器、携帯/スマホ充電器など

このようなアイテムを対象となる従業員の数や対策本部メンバーの数に応じて購入をアドバイスします。