大雪警報が1週間続いた「51.1豪雪(1976年1月)」と「JPCZ」のお話

「水沢腹堅」（さわみずこおりつめる）

昨日1月25日（日曜日）は、七十二候（1年を72に分けた暦）の「水沢腹堅」です。

厳しい寒さで沢が全て凍る頃です。

二十四節気の「大寒（だいかん：1月20日）」を過ぎ、日に日に寒さが増しています。

そして、数年に一度レベルの警報級の大雪をもたらす恐れのある「今季最強・最長寒波」「強烈寒波」が、先週から日本列島へと襲来し“居座り”ました。

この寒波とともに、“JPCZ”と呼ばれる活発な雪雲の帯が北陸付近で停滞した影響により、1月21日（水曜日）夜から北陸や山陰など日本海側を中心に積雪が強まりました。

北陸や日本海側では平年の2倍以上の積雪となっています。

1月21日（水曜日）から1月25日（日曜日）にかけて、6時間に20センチ〜40センチもの“顕著な大雪”が降り積もった石川県や滋賀県、福井県、鳥取県などに「記録的短時間大雨情報」の雪版である『顕著な大雪に関する情報』が発表されています。

「顕著な大雪に関する情報」は、大雪警報よりも一段踏み込んで、過去6時間で急激に積雪が増え、この先も危険な降り方が続くと判断されたときに発表されるもので、2018年の北陸豪雪で起きた大規模な車両滞留（国道8号の1500台立ち往生）などの経験を背景に、“短時間の猛烈な降雪による災害への即時警戒”を呼びかける新たな情報として2019年から導入された取り組みです。

1月25日までの積雪深は、青森県・酸ケ湯で1月としては観測史上1位の441センチ、秋田県・鹿角市で117センチ（1月として観測史上1位）、石川県・金沢市で64センチ（6時間降雪量37cmは観測史上1位）、北海道・札幌市で99センチ（1月として観測史上1位）、新潟県・津南町で210センチなど、各地で観測史上1位の記録的な“ドカ雪”となりました。

依然として、日本付近は強い冬型の気圧配置が続いており、今週も、日本の上空約5500メートル（500hPa）にマイナス36℃以下の強い寒気が流れ込んでいます。

このため、今後も、九州から北海道まで全国的に北部・山沿いで積雪となる恐れや、また、上空の寒気が予想以上に強まった場合や、雪雲が同じ所に流れ込んだ場合には、日本海側で警報級の大雪となる可能性があるため、更なる積雪増加による雪崩や交通障害、屋根からの落雪、倒木や電線切断による停電などにも十分な注意をしてください。

安心材料としては、気象予報によると、雪のピークは昨日が峠なのだそうで、今週からは、次第に大雪が収まって来る見込みなのだそうです。

ただし、今週末頃から再び冬型の気圧配置が強まる見込みで、さらに、2月1日（日曜日）頃からは、日本の南岸の太平洋上を低気圧が東進する可能性があるようです。
この南岸低気圧の動き次第では、本州の太平洋側で雪を降らす可能性が高まりますので、こちらも注意が必要です。

3つの「大雪」情報：「大雪警報」「顕著な大雪情報」「大雪特別警報」の違い

大雪に関する防災情報には、主に「大雪警報」「顕著な大雪情報」「大雪特別警報」の3つがあります。

「大雪警報」は昔から長く使われてきた基本的な警戒情報で、地域ごとに定められた基準を超える大雪が迫ると発表されます。

しかし、2018年の福井豪雪のように、短時間で一気に積雪が増えて交通が麻痺するケースでは、従来の警報だけでは危険が十分に伝わらないという課題が浮き彫りになりました。

そこで導入されたのが「顕著な大雪に関する情報」です。
これは“雪の降るスピード（6時間に降り積もる雪の量）”を知らせる新しい情報で、除雪が追いつかず道路が寸断されるような状況を早めに知らせる役割を担っています。
いわば「記録的短時間大雨情報」の雪版とも言える存在です。

さらに、気象庁が最も強い危険を伝えるのが「大雪特別警報」です。
これは数十年に一度の規模の大雪が予想されるときに発表され、命を守る行動が必要な段階を示します。特別警報は、通常の警報では伝えきれない“歴史的災害レベル”の危険を知らせるために設けられています。

このように3つの情報は、雪の量・スピード・規模という異なる視点から危険を伝えるために役割分担されています。

より適切な防災行動をとれるように、冬の気象情報を正しく理解しましょう。

“居座り寒波”

今回の寒波では、日本海側で警報級の大雪をもたらす帯状の雪雲、いわゆるJPCZ（日本海寒帯気団収束帯）が連日形成され、同じような位置に維持されました。

これは、北西の季節風が安定して吹き続けたことにより、雪雲の収束帯が長時間固定されやすい条件が整っていたためです。

また、シベリア高気圧が強く、寒気が途切れず日本海へ流れ込み続けたことで、JPCZの形成に必要な寒気と水蒸気の供給が継続しました。

寒波が長引いた結果として、JPCZも持続しやすい状態になったと考えられます。

一般的な寒波は数日で弱まり、3日から5日ほどで落ち着くことが多いとされています。
しかし、寒気の補給が続き、冬型の気圧配置が安定すると、約1週間程度続く寒波も珍しくありません。

気象ニュースで「長い寒波」と表現されるのは、概ね5日以上から7日程度続くケースが多いように思われます。
一方で、寒波が10日以上、あるいは二週間近く続くこともあり、これは明らかに稀な現象です。
シベリア高気圧が異常に強く、偏西風の蛇行が固定され、日本付近の気圧配置が動かないといった複数の条件が同時にそろう必要があります。

過去には年越しをまたぐ長期寒波も観測されていますが、こうした例は頻繁に起きるものではありません。

寒波の持続期間には幅がありますが、一週間程度であれば十分起こり得る範囲であり、10日から二週間に及ぶ寒波は、特別な条件が重なったときにだけ発生する“例外的な冬”といえます。

今回の寒波も、典型的な寒波より長く続いた可能性がありますが、寒波そのものの長さや強さが歴史的に見て極端というわけではなさそうです。

新潟の51.1豪雪（1976年1月18日〜26日）

過去には、警報級の“ドカ雪”が一週間も連続して毎日続いた事例がありました。

昭和51年（1976年）1月、新潟県を中心に日本海沿岸地方で集中的に大雪が降った「51.1豪雪」と言われる災害です。

このシーズン（1975年冬〜1976年春）は全国的にはむしろ暖冬だったそうで、冬季の積雪量は平年並みかそれ以下でした。
シーズンの一冬季期間の地域別の降雪量は、北陸地方のほとんどの地域で平雪年となっていたにもかかわらず、新潟だけが「豪雪」となりました。

また、新潟であっても、年末年始にかけての期間は、例年にないほどの少ない雪の年越しだったそうです。にもかかわらず、年越し後に集中的なドカ雪が続くことになりました。

1月中旬になるとそれまでの暖かさが嘘のように、西高東低の冬型の気圧配置が強まり、大型寒波が押し寄せました。

上空5000メートル（500hPa）の気温はマイナス48℃という強烈な寒さの寒気団が南下し、ほぼ新潟県全域を覆って停滞しました。恐らく、今でいう“JPCZ”だったのではないかと思われます。

1976年1月18日の降り始めから1月25日にかけて連続7日間以上にわたって上越市を中心に大雪が続きました。

上越市では1月19日に130センチ（当時観測史上3番目）の1日の降雪深を記録、18日の降り始めから21日までの4日間平均で194センチもの大雪が降り続き、気象台では六日間連続で「大雪警報」が発表され続けました。六日連続の大雪警報は史上初だったそうです。

上越・魚沼地方はのきなみ2メートルから3メートルの積雪深となり、当時の国鉄上信越線は立ち往生して全線が運行停止となりました。

また、国道17号・18号の幹線道路も、1日で130センチと降り続く大雪の除雪作業で、連日連夜の稼働（のべ除雪車出動数8,876台）の激務に耐え切れず、1月20日から一時通行止めとなり、22日から26日までは全面通行止めを余儀なくされています。この期間の通行止めの総距離は、国道が64.2キロメートル、県道は207.8キロメートルに達し、新潟県内のほとんどの道路で通行止めとなりました。

被害を大きくした原因は、厳しい寒気に加え、秒速20メートル以上の強風が吹き荒れたことでした。新潟県では前例がないような北海道のような軽い雪質の猛吹雪で、視界が悪いホワイトアウト状態だったそうです。

この一週間で、新潟県内の死者は6人、重軽傷者7人、建物被害33棟が出ました。

JPCZ（日本海寒帯気団収束帯）のお話

最近（とくにここ数年）、「JPCZ」という気象現象の解説をよく耳にします。私も“JPCZ”と言う用語は、10年以上昔には、ほとんど聞いたことが無かったように思います。

冬のニュースで「JPCZ」という言葉が使われるようになったのは、実はごく最近なのだそうです。
実際は、昔から“JPCZ”の現象そのものは存在していましたが、用語としての“JPCZ”が気象解説に登場するようになったのは2010年代後半からとされています。

JPCZ＝日本海寒帯気団収束帯（Japan sea Polar air mass Convergence Zone）は、冬に日本海の上でできる「雪雲が集まる道」のことで、冷たい空気が山に向かって集まり、同じ場所にどんどん雪雲ができるので、短い時間でも大雪になりやすくなる状況を言います。

メカニズムは異なりますが、雨雲が帯状に並んで短時間に同じ場所で強い雨が続く「線状降水帯」と、雪雲が帯状に集まり、同じ場所で強い雪が続く「JPCZ（日本海寒帯気団収束帯）」は「雲の帯（バンド）」ができるという状況で似通っており、“雪版の線状降水帯”としても広く知られています。

実際、10年以上昔（2000年代〜2010年代頃）の気象専門誌などには、“JPCZ”と同じ現象のことを「線状降雪帯（停滞性線状降雪帯）」と一般名称で呼んでいる研究者も大勢いらっしゃいました。

Wikipediaによると、このJPCZの気象用語は、1988年に、海洋気象学者で後に東京大学海洋研究所所長を歴任された浅井冨雄（1932〜2024）さんの論文が端緒とされています。

調べると、1987年10月開催の日本自然災害学会学術講演会で、浅井冨雄さんが“JPCZの解明”について言及されていらっしゃるので、少なくとも1987年頃から「日本海寒帯気団収束帯（JPCZ）」という名称が使われていたようです。

ただ、JPCZという名称は、論文が発表されてから長い間、あくまで研究者が使う専門用語として認知されていただけで、一般の気象解説で使わることはありませんでした。

浅井先生は一昨年にお亡くなりにならていらっしゃるので、気象界隈で追悼を目的にJPCZを多用するようになったのかも…と勝手な想像をしましたが、気象解説で使われるようになった時期とズレるので、そんな事実はなさそうですね。

恐らく、JPCZという言葉をよく聞くようになった背景には、気象学と社会の両面での環境変化があるのでしょう。

まず大きいのは、気象衛星ひまわり8号・9号の登場で雲の細かな映像が見やすくなったことで、JPCZという帯状の雪雲の存在を“説明しやすくなった”ことがあげられます。

さらに、ここ近年、地球温暖化などによって、北陸や山陰で大雪災害が相次いだことで、なぜ同じ場所で雪が降り続くのかを説明する必要性が生じました。そこへ「線状降水帯」という言葉が一般に浸透したことで、雪の世界にも似た仕組みがあると紹介しやすくなり、JPCZが一気に注目されたようになったのだと思われます。

しかし、日本人の認知的には、英語の横文字はあまり頭に入って来ません。個人的には「JPCZ」と呼称するよりは「線状降雪帯」と表現した方が分かりやすいような気がします。

「JPCZ」という呼び方は、一般の気象解説ではそろそろやめたほうがよいのではないか、と個人的に思ったりもしています。どうでしょうね。

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《 執筆者 》
SEI SHOP(セイショップ)総合プロデューサー
平井敬也（ひらいひろや）

防災士（日本防災士機構登録No.040075）、日本人間工学会会員。
1970(昭和45)年、東京都世田谷区生まれ。神奈川県横浜市在住。日本大学大学院で安全工学・人間工学を専攻。大学院修了後、大手ゲーム製造メーカーに入社、企画開発、ＰＬ（製造物責任法）担当や品質管理（ISO9000）に携わる。2001(平成13)年、災害用長期備蓄食〈サバイバル®フーズ〉の輸入卸元、株式会社セイエンタプライズ取締役に就任。阪神淡路大震災で家族が神戸で罹災、日常の防災意識や危機管理の啓蒙普及を企図した無料メールマガジン『週刊防災格言』を07年よりスタート。毎週月曜日に防災格言を発信し続け２万人の読者を得ている。
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