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地震対策

防災コラム


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日本は世界一の地震国です。そして当然のように日本は火山国でもあります。
日本の国土面積が世界地図に占める割合はと言うとわずか0.25%しかありません。そんな狭い日本に世界の約10〜20%の地震が集中しているのです。 逆に言うと、地震国である私たち日本人は、温泉といった豊かな自然の恵みを享受しながら日々生活しているともいえます。

日本とその周辺では、人間が感じない小さな地震まで含めると1年に10万回以上、1日平均300回以上の地震が発生しています。体に感じる地震は、世界では年間1万回発生していますが、そのうち日本で発生するのはおおよそ、1,500〜2,000回/年です。気象庁の統計によると、2013年の1年間に日本列島で発生した震度1以上の地震は2,387回観測されたそうです。地震には小さい地震ほどたくさん発生するという性質がありますから、地震の規模が小さすぎて震源を決めることが出来なかった地震まで含ると、毎日さまざまな所で無数に地震は起きています。つまり、地震大国の日本に住むかぎり、決して地震から逃れることはできませんし、私たちは地震を無視して生活するわけにはいきません。私たちは地震と共存して暮らしていかなければならないのです。


オリンピック・パラリンピックに向けて世界一の防災大国へ

オリンピック・パラリンピックに向けて世界一の防災大国へ


昨今の訪日客の増加、そして2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催。
今や日本は世界中から熱い視線が注がれる国となりました。
その一方で、2011年東日本大震災に代表されるように、日本は自然災害大国としても認知されています。
2020年に向けて東京、そして政府はどのように対応していくのでしょうか。





地震動予測地図から見えた直下型地震に襲われる確率

地震動予測地図から見えた直下型地震に襲われる確率


大地震で強い揺れに襲われる確率を示した最新版の「地震動予測地図」を地震調査委員会が公表しました。

地震動予測地図とは、プレート境界で起きる海溝型地震や内陸の活断層地震の予測を基に、30年以内に震度6弱以上の揺れに襲われる確率を地域別に表したものです。




地震による建物火災の約6割は「通電火災」「復電火災」

地震による建物火災の約6割は「通電火災」「復電火災」


今年(2015年)1月、阪神淡路大震災から20年を迎えました。

美しい神戸の街が、未明に起きた巨大地震によって想像もつかないような大惨事に見舞われたときの映像を、今なお記憶に留めていらっしゃる方も少なくないのではないでしょうか。



もし緊急地震速報が鳴ったら? 状況別に実行したい行動



テレビや携帯電話で知らせられる緊急地震速報、実際に地震がくるまで少しの猶予があります。
その時の状況によって、取るべき行動は異なります。
この時の行動が生命に関わるかもしれません。

緊急地震速報が鳴った時に取るべき行動を、状況ごとに紹介していきます。



首都直下地震が起こればライフラインは断絶します



首都東京が位置する南関東で、今後30年以内にM7クラスの地震が発生する確率は70%とされています。

政治・経済の機能が集中する東京を大地震が直撃すれば、甚大な被害が生じることが予想されます。





【被害想定】首都東京で直下型の大地震が発生したら



首都東京が位置する南関東で、今後30年以内にM7クラスの地震が発生する確率は70%とされています。

政治・経済の機能が集中する東京を大地震が直撃すれば、甚大な被害が生じることが予想されます。





埋め立て地は危険!? 「液状化」のもたらす被害とは【ジャンル:地震対策】



2011年3月に発生した東日本大震災では、大津波による甚大な被害に加えて、液状化現象による被害も各地で発生しました。

液状化によって約2万7000戸の住宅が被害を受けたほか、道路の陥没や上下水道管の破損などの被害も複数確認されています。





規模に対して津波が高い! 日本海で大地震が発生したら?



日本で想定されうる大地震と言えば、南海トラフ大地震をはじめ、太平洋を震源とするものが取り上げられることが多いですが、
過去には日本海を震源とする大地震も発生しています。

政府は今年8月、日本海を震源とする大規模地震について、有識者検討会による初の調査報告書を公表しました。





【被害予想】南海トラフ巨大地震後、何が起きる?



日本列島の南方海底、静岡から九州付近まで伸びている溝「南海トラフ」。

この各所では、過去、100年から200年ごとにマグニチュード8クラスの巨大地震が発生しており、今後、マグニチュード9クラスの「南海トラフ巨大地震」が発生する可能性が懸念されています。



都心部で災害に巻き込まれた際の移動手段

今後、30年以内に70%の確率で起きると言われている首都直下型地震。

マグニチュード(M)7級の地震で、最悪の場合、死者が23000人、経済被害が約95兆円に上るとの想定が発表されています。
このような大規模の震災に直面した時のためにあらかじめ知っておきたいのが「地震が起きた時の移動手段」に関する知識です。

震災後は基本的に「むやみに動かない」ことが推奨されていますが、必ずしもじっとしておける状況とは限らないのです。


ところで、地震のエネルギーの規模の大きさを表すマグニチュード(Magnitude scale)というものがあります。 マグニチュードは「1」値が違うと地震の大きさは約30倍も異なります。

一般的に、建物などに被害が出る規模の、大きな地震は、約M5.0くらい。2011年にニューヨークで地震が起こってパニックになったのはちょうどこれくらいの大きさです。 実際にはM5.8だったそうなので、少し大きいですが、アメリカの首都圏が被害を受けた地震は約100年ぶりだったそうです。

2011年3月11日に発生した東日本大震災(東北地方太平洋沖地震)はM9.0なので、NYの地震と比べると、約30,000倍大きな地震だったということになりますね。
地震による人的被害(Human damage)には次の3つのタイプがあります。1.建物の倒壊・破壊、2.津波、3.火災です。
そして、これらが発生することでライフラインは停止します。つまり、停電になったり、道路が壊れ輸送が困難になったり、地中の配管が壊れて何ヶ月も水道や下水道が閉ざされたりします。

それにより、例え、地震を生き残っても、局地的に食料や水などといった、生活物資が足りなくなることがあります。これは規模が大きい地震ほど、マグニチュードと同じように、対数的に被害が増大することになります。つまり、より広範囲で、より長期間、ライフラインが止まり、生活が不便になるということです。

ですから、哲学者セネカの道徳集に《最善を願いながら、最悪の事態に備える(Hope for the best, but prepare for the worst)》とあるように、地震を語る上の予備知識として、私たちは地震災害に備える(Be Prepared)ことが大切になります。

このコラムでは、そんな日本の地震対策や地震への備えを中心に、私たちの取るべき自助防災について掘り下げていければと思っています。
2013.8.23 平井(セイショップ・プロデューサー)


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