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防災コラム

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近年、多くの自然災害が日本をはじめ、世界各国で起きています。
私どもセイショップでは、いつ起こっても不思議ではない自然の猛威に対し、常日頃からの備えとして『食料・飲料』『装備品(防災グッズ)』『知識・智恵(情報)』の3本を柱にした《 普段から災害時まで使える対策 》を皆様にご提案し続けてまりました。

この防災コラムでは、皆様の自助防災に役立てていただくために、災害についての時事と基礎的な知識から、防災のちょっとしたアイデアやノウハウなどについて簡単なコラム記事としてご紹介します。


日本の活火山リスト

日本の活火山リスト

かつては、いま現在噴火が見られる火山のことを「活火山」と呼び、過去に噴火の記録があっても、現在は噴火が見られない火山のことを「休火山」「死火山」と呼んでいました。

しかし現在では、過去に噴火の記録がある火山はすべて、今後再び噴火する可能性があると考えられ、「休火山」「死火山」という言葉は使われなくなりました。
これらはすべて「活火山」とされています。




オリンピック・パラリンピックに向けて世界一の防災大国へ

オリンピック・パラリンピックに向けて世界一の防災大国へ


昨今の訪日客の増加、そして2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催。
今や日本は世界中から熱い視線が注がれる国となりました。
その一方で、2011年東日本大震災に代表されるように、日本は自然災害大国としても認知されています。
2020年に向けて東京、そして政府はどのように対応していくのでしょうか。





地震動予測地図から見えた直下型地震に襲われる確率

地震動予測地図から見えた直下型地震に襲われる確率


大地震で強い揺れに襲われる確率を示した最新版の「地震動予測地図」を地震調査委員会が公表しました。

地震動予測地図とは、プレート境界で起きる海溝型地震や内陸の活断層地震の予測を基に、30年以内に震度6弱以上の揺れに襲われる確率を地域別に表したものです。




地震による建物火災の約6割は「通電火災」「復電火災」

地震による建物火災の約6割は「通電火災」「復電火災」


今年(2015年)1月、阪神淡路大震災から20年を迎えました。

美しい神戸の街が、未明に起きた巨大地震によって想像もつかないような大惨事に見舞われたときの映像を、今なお記憶に留めていらっしゃる方も少なくないのではないでしょうか。



もし緊急地震速報が鳴ったら? 状況別に実行したい行動



テレビや携帯電話で知らせられる緊急地震速報、実際に地震がくるまで少しの猶予があります。
その時の状況によって、取るべき行動は異なります。
この時の行動が生命に関わるかもしれません。

緊急地震速報が鳴った時に取るべき行動を、状況ごとに紹介していきます。



首都直下地震が起こればライフラインは断絶します



首都東京が位置する南関東で、今後30年以内にM7クラスの地震が発生する確率は70%とされています。

政治・経済の機能が集中する東京を大地震が直撃すれば、甚大な被害が生じることが予想されます。





【被害想定】首都東京で直下型の大地震が発生したら



首都東京が位置する南関東で、今後30年以内にM7クラスの地震が発生する確率は70%とされています。

政治・経済の機能が集中する東京を大地震が直撃すれば、甚大な被害が生じることが予想されます。





埋め立て地は危険!? 「液状化」のもたらす被害とは【ジャンル:地震対策】



2011年3月に発生した東日本大震災では、大津波による甚大な被害に加えて、液状化現象による被害も各地で発生しました。

液状化によって約2万7000戸の住宅が被害を受けたほか、道路の陥没や上下水道管の破損などの被害も複数確認されています。





いざという時のために 職場に用意しておきたい防災グッズ【ジャンル:防災用品リスト】



大地震などの災害に遭遇するのは、自宅にいる時だとは限りません。

日中であれば、職場にいて災害に遭うという状況も考えられます。
内閣府が行った調査によると、2011年3月11日の東日本大震災では、首都圏で推定約515万人が、当日自宅に帰宅できない帰宅困難者となりました。





孤立集落、死亡事故も多発! 大雪による被害について【ジャンル:風水害対策コラム】



2014年2月、近畿から東北地方を見舞った大雪。

特に関東内陸や甲信越地方では記録的な大雪となりました。
特に積雪が多かった山梨県では、観測史上最大となる積雪量を記録し、孤立状態に陥る地域が複数発生するなど、甚大な被害が生じました。





いざという時のために! ご家庭での「備蓄」について【ジャンル:防災用品対策コラム】



あなたのご家庭には、いざという時のための「備え」ができていますか?
2011年3月の東日本大震災の直後、スーパーやコンビニの棚に商品がほとんどない状態になっていたことは記憶に新しいですね。

地震などの大規模な災害や、新型インフルエンザの発生・流行などの事態が起きた場合、自宅での避難生活や外出の自粛などが必要になります。
それにもかかわらず、そのために必要な食料や日用品が入手しづらい状況になってしまうの
です。




規模に対して津波が高い! 日本海で大地震が発生したら?【ジャンル:地震対策コラム】



日本で想定されうる大地震と言えば、南海トラフ大地震をはじめ、太平洋を震源とするものが取り上げられることが多いですが、
過去には日本海を震源とする大地震も発生しています。

政府は今年8月、日本海を震源とする大規模地震について、有識者検討会による初の調査報告書を公表しました。





「買ったは良いけれど……」非常食の賞味期限切れ問題にどう対応する?【ジャンル:防災用品対策コラム】



大地震などの震災に備えて非常用の食料を備蓄するという考え方は一般的になりました。

非常食として長期備蓄食である缶詰や乾パン、保存性の良いレトルト食品などを購入してあるというご家庭や企業も 多いと思います。
ところで、「我が家は非常食を備蓄しているから安心」という方は、ちょっと賞味期限を確認してみてください。



大雨・台風から身を守るには「情報の入手」と「日頃の備え」が重要【ジャンル:風水害対策コラム】



今年は大雨・台風が続き、それによる被害の報道も目立ちました。

広島市では8月、局地的な短時間大雨により大規模な土砂災害が発生し、被災地域での死者は74人、重軽傷者は44人にも上りました。 この報道は全国に大変な衝撃を与えたことでしょう。

今回は、こうした大雨・台風による自然災害から身を守るための情報や備えについてお話します。



【被害予想】南海トラフ巨大地震後、何が起きる?【ジャンル:南海トラフ巨大地震対策コラム】



日本列島の南方海底、静岡から九州付近まで伸びている溝「南海トラフ」。

この各所では、過去、100年から200年ごとにマグニチュード8クラスの巨大地震が発生しており、今後、マグニチュード9クラスの「南海トラフ巨大地震」が発生する可能性が懸念されています。



富士山が噴火した場合の被害予想【ジャンル:火山噴火コラム】


先月、突然噴火した岐阜・長野県境の御嶽山では死者が50人を超え、いまだ安否不明者の捜索が続けられています。
1991年に43名の犠牲者を出した雲仙・普賢岳の噴火を上回り、戦後最悪の被害となりました。

明白な前兆がないまま噴火に至った御嶽山のケースを受けて、専門家からは「富士山でもいつ同様の噴火が起きてもおかしくない」という声が上がっています。


エボラ出血熱と日本のBSL-4施設を考える 【ジャンル:防災一考】

安倍首相が、2014年10月2日、所信表明演説に対する代表質問への答弁(参院本会議)で、西アフリカのエボラ出血熱流行などを踏まえた感染症対策について―――《 さらなる強化が必要で、一層取り組みを進める。(高度安全実験施設については)施設が立地する地元関係者の理解を得て、早期に稼働できるように対応したい 》、と述べたそうです。

ここで注目すべきは「BSL-4施設(高度安全実験施設)」について、述べられたことです。


火山噴火予知を考える 【ジャンル:防災一考】

「活火山」は“概ね過去1万年以内に噴火した火山及び現在活発な噴気活動のある火山”のことを言うのだという。

この定義から数えると、日本本土と周囲の海底などに 現時点で 110個の活火山 が存在することになるそうだ。
なお、この 日本の110火山 は今後の調査によって増える可能性があるので、あくまでも現時点の話である。



世界で猛威を振るう感染症 その対策は? 【ジャンル:感染症コラム】

例年、冬になると流行するのが季節性インフルエンザやノロやロタなどのウイルス性腸炎などの感染症です。

インフルエンザについては、原因となるウイルスの抗原性が変化しながら毎年、世界中の人たちの間で流行しています。

時折、この抗原性が大きく異なったウイルスが表れ、多くの人が免疫を獲得していないために大流行し、社会機能や経済活動などにも影響を及ぼすいわゆる「パンデミック」となる場合があります。
こうしたものを新型インフルエンザと呼んでいます。



都心部で災害に巻き込まれた際の移動手段 【ジャンル:地震対策コラム】

今後、30年以内に70%の確率で起きると言われている首都直下型地震。

マグニチュード(M)7級の地震で、最悪の場合、死者が23000人、経済被害が約95兆円に上るとの想定が発表されています。
このような大規模の震災に直面した時のためにあらかじめ知っておきたいのが「地震が起きた時の移動手段」に関する知識です。

震災後は基本的に「むやみに動かない」ことが推奨されていますが、必ずしもじっとしておける状況とは限らないのです。


一般に災害被害の軽減には「自助・共助(互助・協働)・公助」が互いに連携し一体となることで被害を最小限にし、早期の復旧・復興につながるとされています。その中で、私たちにできることとして特に重要なのが、家庭で日頃から災害に備えたり、災害時には事前に避難したりするなど、自分で自分(家族)の身を守る《 自助 》です。
例えば、1995年の阪神淡路大震災では、亡くなった方の8割以上が地震直後の家屋・家具などの倒壊による圧死とされています。このようなことにならないために、日頃から住宅の耐震補強や家具等の転倒防止を行っておくことが必要です。また、発災直後の火災の初期消火など、自らの力によって被害をできるだけ少なくするよう対応できるように備えをしておくことや、災害直後すぐには救援の手が差し伸べられないことを想定し、食料や水などの備えを日頃からしておくことも自助防災の一つなのです。

この防災コラムでは、様々なジャンルと角度から防災について論じて参りたいと思っておりますので、ぜひ皆様の自助防災にお役立てください。
平井(セイショップ・プロデューサー)